サイト内ブログはマーケテイングに最適オウンドメディア

なにがあぶないのか？ それはあなたの医院のホームページの危機です。 あなたが医療従事者なら、あなたの医療機関、違反してませんか？ 最悪は行政指導を受けてホームページの閉鎖になりかねません。 それだけではなく、 あなたの医院の顔でもあるホームページの閉鎖は、そのままあなたの医院の信用失墜につながります。 そんなことないよ、 そんなオーバーな、と思ったあなた ご自分のウェブサイト※を見直してみることを、是非お薦めします。 ※.ウェブサイトと書いたのは理由があります。 　規制対象はホームページだけじゃあないんです。 　ブログ、SNS、など、医療従事者が設置したものは誘引性が認められるものとして認められなくなりました。 つまり医院への誘引性が認められるものは使ってはいけないのです。 　LINE、インスタグラム、Facebook、twitter、Linkdinなど全てのSNSやブログはダメなんです。 （今まで役立つ情報をブログで発信して来ていた医院さんは特に残念で悔しい気持ちがいっぱいでしょうが）、決まってしまったことです。

あなたの医院のホームページは「医療広告ガイドライン」を遵守する義務が発生しました。 何も対応しないでいると、最悪「行政指導」を受けることになります。 ☑　スマホにも最適に対応※01し、 ☑　暗号化通信※02で、あなたのホームページに訪れてあなたの患者さんになってくれるかも知れない人たちに安心を与え、 ☑　タップでスグに電話※03でき、Googleマップであなたの医院まで案内してくれます。 ☑　モバイル フレンドリーで、モバイル ファースト※10な、「医療広告ガイドライン」遵守のホームページ作りませんか？

医療全般のホームぺージは、ほとんどの場合医療広告ガイドライン遵守の改修が必須です。あなたに提案を差し上げてから十数日が経ってしまいました。大丈夫ですか？捜索隊を出しましょうか？ あなたが医療広告ガイドラインにそった内容で充分な準備を既にされているのなら良いのですが、･･･　そうでないのなら、 対応ができておらず、規制の波（医療機関ネットパトロール）にあたって、「医療の法の海」に飲み込まれないうちに、 By 横浜のＩＴコーディネータ

医療法改正に伴い2018年6月1日より、新しい医療広告ガイドラインに変更となりました。 最大の変更は、これまで自主規制だった「医療ホームページ」が広告の扱いになり、規制対象になったことで罰則もあります。「医療法」ではわかりにくいところを解説する意味？で、指針・基準となる目安などを示した「医療広告ガイドライン」が出ました。このガイドラインは単なる指針ではなく法律の改正に伴うもので、単なる「取り組むことが望ましいとされる指針」や、「基準となる目安」ではなく、違反すると罰則の対象となります。さらに実際の対応に関する「医療広告ガイドラインに関するQ&A」も出ました。

最初にお知らせです。改正医療法に伴い2018年6月１日より医療のホームページが規制対象になりました。規制対象となったことから新たに罰則が出来「医療広告ガイドライン」もできました。にもかかわらず、相変わらずガイドライン無視のホームページの多さが目立ちます。あなたの周りにこの様な医院があったら教えてあげてください。（サイトから通報もできますが）悪質でないのならいきなりの通報はかわいそうかも知れません。教えてあげてください。文末に「医療広告ガイドライン」と「医療広告ガイドラインに関するQ&A」のダウンロードができるようにしていますので、医療関係の方でなくてもご関心があればどうぞ。

改正医療法では医療機関の広告は大幅な方針転換となりました。特に美容医療や歯科の自由診療の広告については、多くの医療機関のホームページが変更を余儀なくされる内容となっており罰則もありますので最大限の注意が必要です。指導が来てから、「改正は知らなかった」という対応は全く通用しませんので、早めの対応を心がけてください。基本は2018年5月の「医療広告ガイドライン」にあるのですが、具体的には2018年8月に発表された「医療広告ガイドラインに関するQ&A」により詳しく書かれています。ここではその内の代表的なものについてお知らせしようと思います。

６月からホームページも広告とされました。ネット広告集客していない通常のホームページは広告扱いではなかったけれど、美容医療関連のトラブルや相談件数が増加し消費者委員会より医療のウェブサイトに対する法的規制の声が高まり規制対象となり違反には罰則が設けられました。現状では多くの特に歯医者さんのホームページがガイドラインに抵触しています。・・・このままでは、しかし、他の広告媒体と同様に、詳細な診療内容など患者等が求める情報の円滑な提供が妨げられるおそれがあることから、一定の条件の下に広告可能事項の限定を解除することになりましたこの部分を十分に考慮したホームページに改修する必要があります。